台湾の全固体電池メーカー、プロロジウムテクノロジー(輝能科技)は、全固体電池開発を手掛けるベンチャー企業の一つ。
近年、大規模な資金調達を実現し、新興自動車メーカーと手を組む、量産設備投資を行うなど成長著しい。
プロロジウム・テクノロジー(ProLogium Technology)とは
ProLogium Technology Co., Ltd.(輝能科技)は、15年前に創業した全固体電池メーカー。
立ち位置としては”次世代電池ベンチャー”とされる。2019年時点での従業員数は438名。
2006年に設立されたプロロジウム社は、家電メーカーへの電池供給から事業を開始。
次いで、電気自動車メーカーへも、電池の供給を拡大してきた。
特に酸化物系固体電池の技術に強く、約500件の特許技術を出願している。
PLGの全固体電池
2013年、プロロジウムは液体の代わりにセラミックを中心とした素材でできているシート状のバイポーラ型リチウム電池の商業化に成功。
通常の電池は正極と負極、それぞれに電極板があり電子を出し入れしているが、バイポーラ型は1枚の電極板の両面に電極活物質を備えている。
そのため、
・セルを接続するコネクタが不要
・電極が1枚で済む
など、小型化のメリットが大きい。
トヨタ自動車もバイポーラ型構造を液系リチウムイオン電池に採用しており、プロロジウムはこの思想の固体電池版と言える。
参考：トヨタのバイポーラ型ニッケル水素電池は何が凄いのか、リチウムイオン電池・全固体電池と比較
全固体電池技術で受賞
2019年、この全固体電池パック組立技術(Multi-Axis Bipolar+)により、米Edison Awards CeremonyのAutomotive Materials & Manufacturingで金賞を受賞している。
このMulti-Axis Bipolar+は、バイポーラ電池技術を用いて電極を直接積層し、直列接続と並列接続を可能にしたもの。
電池管理システムの設計とパッケージングを簡素化し、電池パックの効率を大幅に高め、固体電池の優位性を強化することができる。
プロロジウムの電池容量の比較
ProLogiumの量産電池と、NIOやQuantumScapeのようなラボ実証程度の電池を重量エネルギーだけで比較するのは酷だが、公称値で並べるとこのようになる。
開発済みの固体電池の重量エネルギー密度の公称値は213Wh/kg。
現在主流とされるニッケル系リチウムイオン電池よりもエネルギー密度は小さい。
また、他社の全固体電池と比較しても、ProLogiumのバイポーラ型固体電池の容量は見劣りする。
NIOとの提携
プロロジウムは、NIO社およびEnovate社と戦略的協力関係を結んでいる。
NIOは中国の新興EVメーカーで、全固体電池を搭載した車両を2022年にもリリースするとして話題となった。
NIOと輝能科技の提携は、あくまでNIOの試作車への電池の提供についてで、量産車に向けたものではないが、今後量産車への適用も期待される。
参考：NIOの全固体電池の性能は？パナソニック、CATL、トヨタの電池と比較
VinFastとの提携
ベトナムの新興自動車メーカーであるVinFastも、プロロジウムをバッテリーパートナーとして、緊密に協力していると発表している。
2021年3月にVingroupはプロロジウムと合弁会社を設立し、東南アジアの生産拠点で固体電池を生産している。
Multi-Axis Bipolar+を使用して、ベトナム国内でCIM/CIP SSBパック（セルはモジュール、セルはパック）を生産するライセンスを取得。
全固体電池のinlays（正極、固体電解質、負極層で構成される半製品の電池セル）をアジアの製造拠点で大規模に製造する。
2022年に1～2GWhの生産能力に達する見込みで、2023～2024年のVinFastのEVの量産スケジュールに対応する予定。
IoT向け電池も開発
家庭用機器やIoT向け電池の開発も行う。
薄く曲げられる厚み0.38mmの電池セル「FLCB（FPC Lithium Ceramic Battery）」や、FLCBを積層してアルミパウチ容器で封止した「PLCB」、2018年のサンプル出荷を目指すエネルギー密度810Wh/Lの「ELCB」などを開発。
HTCよりFLCBが内蔵された5.9インチのAndroid端末HTC ONE Maxが発表されるなど、ヘッドホンやヘルメットの2次電池として実用化している。
370億円(3億2600万ドル)の調達
2021年10月、プロロジウムは3億2600万ドルを新規調達した。第一汽車グループや中国銀行などが出資しており、資金は生産設備の拡張に使われる。
ソフトバンクの中国系ベンチャーキャピタルであるSBCVC(SoftBank China Venture Capital)も、2012年から出資する。
上場のうわさが絶えない
2022年の早い時期に米国での株式公開を目指しているとされている。
2021年の上半期には、2021年の後半にも米国で上場するとの見方がされていたが、結局実現していない。
上場すれば時価総額は20億ドル、あるいは資金調達に見られる成長期待から30億ドルに達する見通しもある。
この分野での競争は熾烈。
韓国のサムスンSDI、シリコンバレーに本社を置くクァンタム・スケープ、日本のトヨタ自動車などが固体電池の開発に力を入れている。
今後も動向を注視していきたい。
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